これから介護職に転職を考えている方へ　今後も安定して働けます

コロナ禍の状況により失業率が上昇してますよね。

今後、介護の職業に付く人が増える予感がします。

現在はどの様になって居るのかお伝えしたいと思います。

自己紹介したいと思います。

しゅうれん

しゅうれんと申します。
2001年から介護を始めて20年立ちました。介護職をしています。
介護福祉士
社会福祉士
有料老人ホーム5年－老人保健施設7年－有料老人ホーム現在と働いています。

ニュースなどでご存知の方は多いと思いますが介護業界は人手不足です。

2000年の介護保険導入前後は平成不況の影響もあり介護業界への人材流入は多くありました。

私もその1人です。

しかし、景気が戻るに連れ３K（キツイ、汚い、給料安い）と言われていた介護業界から一般企業への人材の流出が始まりました。

介護職へ興味のある方が見ていると思いますので解説していきたいと思います。

今後、介護職のニーズは高いです。

かいご畑ですと働きながら介護の資格が取れるのでおすすめです。
費用もかからないので一石二鳥です。

少子高齢化社会

現在日本は少子高齢化社会となっており、子供が少なく老人の多い国となっています。

総務省が令２年9月20日に公表した「統計からみた我が国の高齢者―『敬老の日』にちなんで―」（統計トピックスNo.126）https://www.stat.go.jp/data/topics/pdf/topics126.pdf

の資料を見ると

65歳以上の高齢者人口は3617万人で人口の28.7％と過去最高を更新

となっております。

つまり今後介護を必要とする人が年々増えるということになります。

今後の介護現場について

2025年問題

「2025年問題」とは、戦後すぐの第一次ベビーブーム（1947年～1949年）の時に生まれた、いわゆる"団塊の世代"が後期高齢者（75歳）の年齢に達し、医療や介護などの社会保障費の急増が懸念される問題を指します

2025年には後期高齢者人口が約2,200万人に膨れ上がり、国民の4人に1人が75歳以上になる計算です。多くの高齢者を数少ない若い現役世代が支えていかなければならず、肉体的、時間的な制約が多くなるばかりか、経済面でも国民に大きな負担がのしかかります。

介護士不足が発生＜38万人の職員が不足＞

2025年には介護職員38万人の職員が不足すると言われています。

現在でも職員の不足している介護事業所は多くあり人材確保に奔走しています

介護に興味を持ってくれる方は大歓迎というのが現状です。

外国人の活用も視野

この頃外国人の介護職員も増えています。
主にはフィリピンの方やベトナム、インドネシアの方がなどが多いです。
これは政府がEPA（経済協定連携）という条約が結ばれ、介護分野にも外国の方が働くことを政府が認めているからです。

もし、英語やその他の言語を喋れる方でしたら、外国人の介護職員さんの仲立ちにもなれとても重宝される職員になる可能性が高いです。
現場だけでなく、外国人介護職員のコーディネーターなどの職業へのステップアップも考えられます。

介護離職を無くす

政府の方針として介護離職をなくすということが言われています。
「介護離職とは親などの介護するために仕事を辞める（離職）」ということです。

「介護・看護」が離職理由に占める割合は小さいが、介護や看護のために離職する介護離職は

2017年には約9万人と、2010年代になっておよそ2倍に増えた（2007年比）。

介護離職が増加すれば、企業にとって人材流出となるだけでなく、労働力不足の問題を一層深刻化させ、経済の減速につながることも懸念される。経済産業省によると、介護離職に伴う経済全体の付加価値損失は1年当たり約6,500億円と見込まれる（経済産業省第1回産業構造審議会 2050経済社会構造部会（2018年9月21日））。

政府は「介護離職ゼロ」に向けた具体策として、①介護の受け皿を拡大、②仕事と介護の両立が可能な働き方の普及、などを示している。

政府は一般企業の就業者の確保をするためにも介護離職の人数は少なくしたいと考えてます。
そのため、介護職への就業を支援し、今後の待遇改善も考えていると考えます。

介護サービスの必要性が高い

2025年には高齢化率が25%を超え超高齢化社会となります。
また医療の発達により平均寿命も延びており介護を必要とする高齢者の方は増加傾向となっています。
絶対に必要で無くならない仕事といえます。

介護の可能性は？

今後の高齢者の増加や人材不足の影響で介護人材の確保は必須となります。
そのため、介護労働環境の向上は必須だと思います。
そのため、介護報酬加算金の増額も考えられます。

介護ニーズが高くなる

高齢化のため、介護の必要性は高まります。
いくらテクノロジーが発達してもロボットなどには代替えできない仕事です。
断言しますが、絶対に無くならない職業の一つです。

仕事が無くならない

排泄介助や、食事介助、入浴介助など絶対に人の手で行われる介護はなくなりません。
また、認知症の対応などは人間でなければできない仕事です。
人間の知識と経験で対応しなければ出来ないことだと感じます。
AIなどの活用は考えられると思います。

ロボットの活用

介護ロボットの発展もあり上手く使えば活用出来ると思います。
しかし、過剰な期待は禁物です。
まだ発展途上の分野ですので使ってみたらイマイチと言う介護ロボットもあります。

実際、介護ロボットHALを使ったことがありますが使い勝手はイマイチでした。

仕事は楽になる可能性がある

記録の記入や、見守り等の仕事はロボットのサポートで簡単になる可能性が高いと思います。
また、現在市販されている巡視のロボットも使い方次第で活用できると思います。

Iotの活用

IoTとはインターネットテクノロジーの略です。
インターネットを活用し、遠隔から操作するようなものです。
例えば、家で飼っている犬の様子を自分のスマホで外出先から見ることが出来るような技術のことです。
まだまだ、介護分野での活用は始まったばかりですが離床センサーやはいかいの方への対応に応用できると思います。

職員の高齢化

働いている職員も年齢が上がってきています。
私の働いている職場でも40代が中心になっています。
団塊ジュニアの世代の方が多く働いています。
定年後も働いている方も多く職員の高齢化が進んでいる職場は多いです。

無資格でも大丈夫

職場では無資格の職員でも大歓迎です。
経験者のほうが有利ではありますが、未経験でも大丈夫。
癖のついた経験者より、これから伸びしろのある無資格の方のほうが職場としては歓迎します。

チャンスは有る

無資格の方で若ければ、色々と出来るチャンスが多いです。

社会経験を活かして改善を提案してくれる方も大歓迎です。
今後の人口動向を考えると、新規の施設を建てたり新しい事業を起こしたりする可能性も高いです。
そのため、新しい仕事につくチャンスは大いにあると考えられます。

昇進早い

若くやる気のある方は、リーダーなどになるのは早いと思います。
あまり、現職の職員の中には昇進したくないという方が多いです。
また、介護は出来るけど管理業務などが不得意な職員も居ます。
そのため、若い人が昇進する可能性は高いと思います。

参考

私の体験談
ヘルパー2級を取得後中途採用で入職。
2年目でサブリーダー、3年目途中で新規施設の立ち上げを経験し異動となり主任になりました。
その後も、施設の立ち上げを合計2件おこなってます。
その施設では5年務めました。

また、他の施設でも先輩職員を追い越し主任となりました。

離職率が高い

平成28年度の「介護労働実態調査」によれば、介護職の１年間における離職率は16.7％となっており、割合でいうと毎年５～６人に１人の介護職が退職していることになります。また、同調査によれば、退職理由として最も多かったのが「職場の人間関係に問題があったため」で、全体の23.9％を占めていました。

残念なことですが介護の仕事は離職率が高いです。
「職場の人間関係」は働いてみないと分からないのが本当だと思います。
難しい問題ですね。
この問題も、働く場所に左右されるので働く場所選びが重要になってきます。
知り合いがいるのなら話を聞いてみたり見学に行ったりするのが良いと思います。
「大手だから安心」ということは無いので相性が大切だと思います。

無資格の方

資格取得する
介護の仕事をする上で資格の取得は必須と考えます。
まずは、初任者研修を受講して介護の基礎を学びましょう。
初任者研修の修了証があると、どこでも働けると思っても良いです。
実務経験で3年働き実務者研修を受講し修了すると介護福祉士国家資格の受験資格を得ることができます。

初任者研修からの介護福祉士取得は今後必須になります。

介護福祉士は絶対に取得しておいたほうが良い資格です。

施設側にもメリットがあるので受験資格を得たら早めに受験し合格を目指しましょう。

初任者研修ー働きながら取得するー

無資格中は給与は安いが実践しながら学べる場所です。

働く会社が費用を払ってくれるところもあるようなので確認すると良いと思います。

働きながら、初任者研修を受けることももちろんできます。

給与

残念ながら高くないのが現状です。

時給1000円（最低賃金）～のところが多い

正社員になればボーナスもあり

はたらく場所により給与の差は激しいので十分に調べてください。

手当なども出るところ出ないところがあるので注意が必要です。

出来るだけ固定費を下げるのが良い方法ですね。

動き出そう！

興味があるなら早速行動したほうが早いです。

ネットで調べるのもよし、友人に聞くのもよし、資料請求するのもよし。

早め早めの対応が良いですよ！